三菱電機 VKT-402RC

（省エネ基準達成率　100％）

本体希望小売価格：オープン価格

木造	コンクリート
10畳まで	14畳まで

メーカー：三菱電機

エネルギー消費効率	9位

エコひいき石油・石油ストーブの評価基準について

主な仕様

暖房出力		燃料消費量
最大	最小	最大	最小
3.86 kW	2.58 kW	0.436 L/h	0.29 L/h

三菱電機の環境への取り組み

データの公開

環境報告書（CSR）の発行

環境への取り組みに関するウェブ上での公表

主な取り組み

活動区分	項目	2005年度末までの目標	2005年度末までの実績
マネジメント・事業・コミュニケーション
環境マネジメント	グローバルな連結環境経営基盤の強化	欧州、米州、アジア、中国の各地区で地域環境会議を定期開催	オランダ（欧州）、タイ（アジア）、中国で開催
		製作所での実務者の後継者育成として次世代環境キーマン教育を実施	2005年度末までに環境キーマンを46名認定
		高度実務能力を有した経験者による環境監査を実施	監査対象となる155事業所・組織に対し、計画通り110件の監査を実施
	環境意識改革と人材育成	全社員向け環境啓発	「エコニュース」を定期発行（計6回）
	環境意識改革と人材育成	社員向け環境教育の開始・定着	職務別に教育プログラムを整備（技術､事務､営業､管理者､海外赴任者）
環境貢献事業の創造	環境関連新事業による貢献	環境エネルギーソリューション事業の推進保守循環型ビジネスモデルの創出	持続可能な社会の実現を目指した家電商品群のグリーン化コンセプト「ユニ＆エコ」を展開。温暖化防止対策の解決に向けた省エネソリューション事業を環境経営のビジネスモデルとして推進。2005年度末で700億円の売上げ達成。
環境コミュニケーション	ステークホルダーとのコミュニケーション	環境情報開示の拡充社外有識者の意見を活用した環境経営の改善地域との環境コミュニケーションの充実	CSRに配慮し社会的側面を充実化させた「環境・社会報告書」を発行環境経営アドバイザー会議の常設、定例化
環境コミュニケーション	ステークホルダーとのコミュニケーション	各種の環境展示会への出展・開催、環境企業広告の実施	国内に加え海外での環境展示会「エコプロダクツ国際展」に出展。プライベート展示会「環境ウィーク」を開催。国内外での環境企業広告を実施。
エコプロダクツ　調達、製品の使用、リサイクル段階での取り組み
グリーン調達の推進	－	取引先とのパートナーシップによるグリーン調達のさらなる推進	RoHS等の法令の確実な遵守に努め、グリーン調達を徹底。
製品の環境負荷低減	－	生産高に占める環境適合製品｢エコプロダクツ｣の比率を70％以上に増大	当社単独： DFE（Design for Environment、環境適合設計）の要素技術を確立し、2005年度末でエコプロダクツ比率74％を達成
	－	高度環境適合製品｢ハイパーエコプロダクツ｣の創出	当社単独：重電システム、産業メカトロニクス、情報通信システム、家庭電器と幅広い事業領域で計56製品を創出
	－	包装まで視野にいれた、製品の3Ｒ（リデュース、リユース、リサイクル）の継続的推進	使用済み家電から回収した再生プラスチックを再び家電に適用する「自己循環型リサイクル」を幅広い製品に適用（エアコン、洗濯機、冷蔵庫など）
	－	製品のエネルギー利用効率の向上	家電製品群を中心に省エネ設計を適用中。各種の製品省エネ表彰を受賞（省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞の受賞「霧ケ峰 MSZ-ZW40TS」等）
	HCFC（ハイドロクロロフルオロカーボン）の全廃	2004年度末までに発泡用HCFCを全廃	2004年度末に全廃完了（達成済み）
	HCFC（ハイドロクロロフルオロカーボン）の全廃	2010年度末までに冷媒用HCFCを全廃	冷熱・空調機器は主力機種を中心にHFC（ハイドロフルオロカーボン）へ切替中国内向け冷蔵庫は、2004年度末にHFC（ハイドロフルオロカーボン）からイソブタンへの切り替え（ノンフロン化）完了
拡大生産者責任への対応	－	EUのWEEE指令に対応するリサイクルシステムの構築	家電リサイクルのノウハウを活かし、遵法、コスト最適化の視点から、指令対応のシステムを構築中
拡大生産者責任への対応	特定環境リスク６物質の使用廃止	2005年12月31日までに当社製品に含まれる特定環境リスク6物質（鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、特定臭素系難燃剤2種（PBB（ポリ臭化ビフェニール）およびPBDE（ポリ臭化ジフェニルエーテル）））の使用を廃止	EU向け製品では対応を完了該当製品への規制物質の混入リスク低減活動を継続展開中
エコファクトリー　製造段階での取り組み
資源の有効活用	ゼロエミッションの推進（直接埋立量／総排出量の比率が１％未満）	最終処分量を廃棄物総排出量の1％以下に抑制	当社単独： 0.31%（4年連続でゼロエミッション達成）
	ゼロエミッションの推進（直接埋立量／総排出量の比率が１％未満）	最終処分量を廃棄物総排出量の1％以下に抑制	国内関係会社： 2.4％
	廃棄物総排出量の削減	売上高原単位で2002年度比６％削減	国内（当社単独+国内関係会社）： 2002年度比8％増加（前年度比横ばい）
省エネルギー	CO2（二酸化炭素）排出量の削減	売上高原単位で2010年度に1990年度比25％削減売上高原単位で2005年度に1990年度比20％削減	当社単独： 1990年度比で20％削減
省エネルギー	CO2（二酸化炭素）排出量の削減	当社単独： 1.5％／年以上改善国内関係会社： 1.0％／年以上改善	当社単独：前年度比4.5ポイント改善
化学物質の排出削減	化学物質の総排出量の削減	総排出量を2002年度比18％以上削減	国内（当社単独+国内関係会社）： 2002年度比25.5％削減（前年度比9.5％削減）
	オゾン層破壊ガスと温室効果ガスの大気排出量削減	【代替フロン（HCFC（ハイドロクロロフルオロカーボン）とHFC（ハイドロフルオロカーボン））】事業所内の大気排出量を取扱量の0.2％以下に抑制	当社単独：排出率0.2％
	オゾン層破壊ガスと温室効果ガスの大気排出量削減	【SF6（六フッ化硫黄）】事業所内の大気排出量を取扱量の3.0％以下に抑制	当社単独：排出率2.5％
エコロジスティクス　輸送段階での取り組み
輸送の環境負荷低減	CO2排出量の削減	CO2排出量の削減	当社単独： 23％の削減（排出量7.6万t-CO2）国内（当社単独+国内関係会社）： 17％の削減（排出量 10.3万t-CO2）
包装の環境負荷低減	包装材料使用量の削減	主要製品の木材包装ゼロ化	主要製品の80%で木材代替化を完了当社単独： 2001年度比41％削減（使用量0.99万t）国内（当社単独+国内関係会社）： 2001年度比36％削減（使用量1.09万t）
包装の環境負荷低減	包装材料使用量の削減	使用総量で2001年度比10％削減	当社単独： 2001年度比4％削減（使用量3.88万t）国内（当社単独+国内関係会社）： 2001年度比3％削減（使用量4.75万t）

※掲載されているデータは（財）省エネルギーセンターや各メーカーから提供いただいた情報に基づいています。